20代を調剤未経験で過ごした人が30代になって調剤薬局に転職するケースも少なくありません。しかしこのケースの場合、結構な確率で失敗している人が多いです。

なぜなら調剤未経験の薬剤師はある失敗をしてしまっているためです。

そこで今回は調剤未経験の30代薬剤師が転職で失敗してしまう４つの理由を紹介したいと思います。

調剤未経験の30代薬剤師が転職に失敗するパターン

高年収を求め過ぎる

調剤未経験の薬剤師

今までMRとして働いてきました。年収は1000万円を超えていましたが、諸事情により退職して薬局で働く事になりました。
MR時代と同じ年収を求めるわけではありませんんが最低でも700万円は欲しいです。

年下の薬剤師に年齢でマウントを取る

調剤未経験の薬剤師

30代で薬局に転職しました。これまで薬剤師免許はありましたが調剤業務は初めてです。給料に不満はありませんが、不満があるとすれば職場の人間関係です。私より年下の管理薬剤師が偉そうにしてきます。もちろん業務上の事に関しては仕方ないと割り切っていますが「○○さんあれやっといて」と年上を敬う感じは一切ありません。正直腹が立ちます。

調剤事務にマウントを取る

調剤未経験の薬剤師

最近入った薬局にお局と思われる人がいますが、彼女は薬剤師ではなく調剤薬局事務です。そしてお局は薬局内で一番偉そうにしています。どうして薬剤師の私が事務より下に扱われないといけないのか理解に苦しみます。

研修ありに過剰に期待する

調剤未経験の薬剤師

これまで調剤経験がなかったので、研修がある中規模の薬局チェーンに転職しました。ただ思った以上に知識的な事を学べず、せっかく給料を捨てて研修する職場を取ったのにあまり意味がありません。それならば初めから研修なんて見ずに給料が良い所を選べばよかったと思っています。

調剤未経験の薬剤師が薬局への転職を成功させる方法

調剤未経験は新卒１年目と同じ

調剤未経験のあなたは新卒１年目の薬剤師と同じです。と言うよりむしろ社会人１年目よりも下手に手垢が付いている分マイナスと考えてください。

つまり年齢や職種に関係なくあなたの立場は一番下です。

そしてあなたが絶対にやってはいけない事は「正当な不満」です。仮にあなたが100％正しい不満を口にしても絶対に評価される事はありません。生意気な新人くらいにしか思われる事はないでしょう。

ですから仮にあなたが不満があっても、その不満を表に出すことは百害あって一利なしです。思っていても表には出さない様にしましょう。

調剤未経験の薬剤師が１年目にやるべきこと

あなたが調剤経験を積む１年目にやるべき事はたった１つです。

それは「調剤未経験からの脱却」になります。

現在あなたは調剤未経験と言う肩書が全ての重荷になっています。周りからなめられるのもそれが理由の１つかもしれません。

しかしそれは経験でしか解決する方法はありません。

ですから調剤の１年目は「調剤薬局で働いた経験がある」と言う資格を得る事に力を注ぎましょう。

年収や休みの好条件を求めない

もしあなたがそこそこの年収や休みを重視して転職先を探してしまうと、色んな事がハードモードになってしまいます。

それこそ職場の人間関係が最悪な所に転職し、仕事を教えて貰うところかいじめを受けてしまったり、忙し過ぎて仕事が作業になってしまったりします。忙しい職場は数をこなす事を重視し、悪い意味での効率重視な所もあります。

ですから調剤未経験の１年目はあなたを必要としてくれる職場を選んでください。

あなたが必要な職場に転職する

あなたを必要とする職場とはズバリあなたが来てくれる事を現場の人間が本気で望んでいる職場です。

まず30代調剤未経験のあなたでも薬剤師免許があるならばウェルカムな職場は沢山あります。ただそれは会社の経営側にとっての話であり、現場で一緒に働く薬剤師にとっては正直「ある程度戦力となる薬剤師に来てほしかった」と思われるのが本音です。

結局あなたに優しく仕事を教えてくれるかどうかはその職場の人次第です。

ただこんなガチャを無理に引く必要はありません。なぜならあなたを本当に必要としてくれる職場を探すことはやりようによってはいくらでもあるからです。

あなたを必要とする薬局の見つけ方

あなたを必要とする薬局とは現場で働く薬剤師が経営者である場合や、知り合いを通じて紹介された職場です。この場合だとあなたが調剤未経験な事を了承済で指導してくれる可能性がかなり高まります。

そしてもう１つが圧倒的に雰囲気の良い職場です。

あなたに必要な事は調剤経験なのですから、職場の人間関係にまごついている暇はありません。ですからあなたを必要とする職場でまずは調剤経験を積むことを優先しましょう。

転職先の見学を絶対に行う

ではあなたを必要をする職場はどう見つければいいのか？という疑問が当然発生しますが、これを解決する方法は転職先の見学を行うと言う事です。

なぜなら現場で働く薬剤師が経営者であったり、知り合いを通じて紹介されるケースは決して多くないため、必然的にあなたが探すのは圧倒的に雰囲気の良い職場になるからです。

では圧倒的に雰囲気の良い職場を探すにはどうすればいいのかと言うと、それは見学するしかありません。

そして見学する際には１件だけでなくできれば2件以上は見て欲しいです。これはもし１件だけならば余程の欠点がない限り「面倒だし問題なさそうだからここでいいや」と最終決定してしまうためです。

ただこれまで調剤薬局で働いた事のないあなたが、その職場が本当に問題ないのかなんて余程観察力に優れていない限りまず見つける事はできません。

ですから比較対象を見つけるためにも絶対に１件だけでなく、そして実際に見学もさせてもらってください。

転職先の見学が嫌な場合

しかし見学するのは正直大変です。時間の調整、場所の確認、見学時の労力。これらを考えると多くの人が１件の見学で済ますのも理解はできます。

ただそんな面倒な見学をいっぺんに解決できる方法があるんです。

それはファルマスタッフを使う方法です。

実はこのファルマスタッフは薬剤師転職サイトの中でも珍しい見学に同行してくれるサービスを行っています。

何より見ず知らずの所に１人でノコノコと行くより遥かに心強いのが一番のメリットかもしれません。

ですからもし調剤未経験の薬剤師が転職を行う際には転職先の見学を含めてファルマスタッフを利用する事をおすすめします。

薬剤師の転職＆派遣ならファルマスタッフ

もちろん無料でこのご時世でも同行サービスを行っているみたいなのでぜひ活用してみてはいかがでしょうか。

「薬剤師の転職サイトはどれも無料だから複数利用しましょう」とよく言われます。

確かにそれは間違いではないですが個人的にはオススメしません。なぜなら複数の転職サイトを利用しても実際はそれぞれの転職サイトから同じ求人（重複した求人）ばかり提案され、そしてその対応が非常に煩わしいからです。

そこで今回は人気の薬キャリ・マイナビ薬剤師・ファルマスタッフの３つを使って、転職サイトを利用するならばどれがベストかを紹介します。

すると超意外な答えになってしまいましたのでぜひ参考にしてみてください。

薬キャリ・マイナビ薬剤師・ファルマスタッフの比較

まず転職サイトの良し悪しを決めるのは何と言っても求人数の多さになります。求人が多いとそれだけ選択肢も広がるためシンプルに求人数が重要です。「某求人サイトにはマル秘の求人がある」と言われたりもしますが、そんなものははっきり言って極々レアケースと思って構いません。

では具体的な求人数を病院薬剤師・薬局薬剤師・パート薬剤師の３つから見ていきたいと思います

。

病院薬剤師

薬局薬剤師

パート薬剤師

この数字だけ見ると

病院薬剤師⇒薬キャリ
薬局薬剤師⇒薬キャリ
パート薬剤師⇒ファルマスタッフ

が最も多い求人になりますので自分が希望するタイプに応じて登録をすればいい事になりますが、この方法は誤りになります。

薬剤師の転職サイトの本当の正しい選び方

薬剤師が転職サイトを利用する際に求人数を重視すべきと言うのは最も重要です。ですが単に数だけでなく「ある特色」も見る必要があります。

それは都市部か地方かの２択です。

上の数字には載せていませんが、実は地方と都市部の求人数についても同時に見ており以下の様な法則があります。

薬キャリは地方においては最強

薬キャリは薬局薬剤師・病院薬剤師において最も多い求人数ですが、残念ながら薬キャリは都市部においては最も求人数が少なくなってしまいます。

逆にパート薬剤師に関して最も少ない求人数ですが、実際は地方におけるパート薬剤師ならば薬キャリが断トツに多いです。

つまり薬キャリは都市部には弱く地方に強い求人サイトになります。

少し前までは「薬キャリは病院薬剤師に強い転職サイト」と言われていましたが今は違います。薬キャリは地方の薬剤師転職に強いサイトと覚えてください。

都市部で薬局薬剤師ならファルマスタッフが断トツ

いまひとつパットしないファルマスタッフですが、実は都市部だけ見るとファルマスタッフは最も多い求人数を持っています。特に顕著なのが薬局薬剤師です。薬局薬剤師に限って言えば薬キャリやマイナビ薬剤師に比べて約1.5倍の求人数になります。

ですから都市部で薬局薬剤師として働くならばファルマスタッフは絶対に利用するべき転職サイトになります。

マイナビ薬剤師はどちらも中間

良きも悪きもマイナビ薬剤師は都市部でも地方でも中間の位置になります。ただ唯一都市部でのパート薬剤師に関しては最も多い求人となりますので、もし都市部でパート薬剤師を探しているならばマイナビ薬剤師を利用しましょう。

転職エージェントの質は個人の問題

薬剤師が転職する際に「担当する転職エージェントも重要だ」ともよく言われますが、ここに関してははっきり言って担当の運しだいな所があります。ただ、いずれも有名企業が母体にありますので正直どこでも明確な優劣は付きません。と言うよりも付けれません。

もし担当とどうしても合わない場合にはわざわざ担当を替えてもらうのもいいですが、それならば別な転職サイトを利用した方がいいかもしれません。

薬キャリ・マイナビ薬剤師・ファルマスタッフの違いのまとめ

と言う事で

この２つを軸に考えてみてください。

地方で転職するなら薬キャリ

都市部の調剤薬局ならファルマスタッフ

特に都市部で調剤薬局に転職する人はかなり多いと思いますので、その際は絶対にファルマスタッフを利用する事をおすすめします。これら以外のケースの場合は都市部で薬キャリを利用しなければ後は大差はありません。

ですからまずは１社どれを選ぶと考えた際にはこの条件を思い出して利用してみてください。

35歳薬剤師の平均年収はおおよそ550万円～600万円です。

もちろんこの金額がこれからのあなたの生活において何の目安にもならない事は明らかですが、特にこれからお金が必要になってくる薬剤師にとっては絶対に超えて欲しいラインになりますのでその理由を紹介します。

35歳薬剤師が年収600万円必要な理由

繰り返しになりますが年収600万円と言う金額自体には何の意味もありません。

年収600万円あれば安心して子育てができる根拠もありませんし、安定した生活が送れるかと言えば他の不確定要素が多すぎて全く意味をなさない金額です。

しかしそれでも35歳で年収600万円と言う金額は今後重要になってきます。

薬剤師は年収600万円が限界になりつつある

薬剤師の求人サイトを見ても分かる通り年収600万円と言うのは薬剤師の中途採用の限界になりつつあります。

ひと昔前と違って年収700万円や800万円の求人は確実に減り、現実的な上限の給料が年収600万円と言っても過言ではありません。

おまけにそれらの求人の半分は「○万円～600万円」となっており、これはつまりいきなり年収が600万円ではなく、将来的の年収が600万円と言う事です。

今後薬剤師の年収は劇的に上がる事はない

薬剤師の将来ははっきり言って暗いです。

なぜなら薬剤師の給料はほぼ診療報酬改定に依存しているため。つまりこれまで10の仕事を行っていれば1000円貰えていたものが13やって初めて1000円貰える、あるいは10の仕事をやっても800円しか貰えないと言う時代を今後も迎えていくからです。

ですから残念ながら今の状況が好転する可能性はほぼ皆無になり、今後薬剤師の年収としては劇的に上がる事はまず考えられません。

将来的に薬剤師は年収600万円を奪い合う

以上の事から「薬剤師の年収は600万円が上限になりつつある」そして「将来的に薬剤師の給料事情はかなり厳しい」、おまけに薬学部を過剰に作り過ぎた弊害で薬剤師の数は爆発的に増えてしまっています。

以上を踏まえると明確に起きる事があります。

それはずばり、いずれその限られた年収600万円の椅子を大勢の薬剤師で取り合う事です。

冒頭の方でも言いましたが年収600万円と言う金額自体にはあなたの生活において根拠のない金額です。

ただもし現時点で「将来的には600万円を超えてくれればいいなあ」と漠然と考える人は要注意です。その希望的観測はきっと訪れる事はありません。

そうなると現時点で35歳を迎える薬剤師はその椅子に優先的に座れる可能性があるラストチャンスの年代と考えてもいいかもしれません。逆にこの椅子に座れないと永遠に年収600万円に届く事はない可能性は高いです。

薬剤師が年収600万円未満で転職すべき人そうでない人

年収が600万円未満だからと言って即転職はNG

では仮に年収が600万円に満たない、あるいはその将来性もない場合はすぐに転職すべきかと言えばそれはNGになります。

では何をもって判断するかはずばり職場の環境と言えるでしょう。

具体的には「人間関係」と「サービス残業」この２つが重要になってきます。

職場環境が悪い人は転職すべき

もしあなたが毎日１時間以上のサービス残業をしている場合には転職を推奨します。

これは仮に毎日１時間の残業があり時給を2000円と考えると

となりますのでかなりのロスになります。もしきっちり残業代が支払われていると年収600円に届いている可能性もあるでしょう。

そして最も優先して転職すべきは人間関係が悪い場合です。

仕事も楽しくない年収も高くない。おまけに年齢的にも転職の回数はこれ以上増やしたくないと言うならば、ここで勇気を出して年収600万円以上の職場に転職して安全圏に逃げる事がベストな選択です。

職場環境が良い人は副業で稼ぐ

問題は職場環境が良い場合です。もし人間関係が良好でサービス残業も毎日１時間未満の職場ならば年収600万円を目指す転職はオススメしません。

と言うのも職場の人間関係に恵まれていると言う事はそれだけで年収600万円に勝る環境と言っても過言ではないためです。それを捨てて年収600万円を求めるのはかなり危険です。

では年収600万円は諦めるべきかと言えばこれは違う方向から年収を600万円に届く努力をしましょう。

具体的には副業で稼ぐと言う方法です。

現在副業は色んな所で推奨されており、特に薬剤師はその専門性を活かる事ができます。副業に関して細かくは触れませんが興味がある方はこちらを参考にしてみてください。

【バレてもOK】管理薬剤師でもガンガン稼げるオススメ副業５選｜怒れる薬剤師のブログ (newpharmacist.net)

35歳薬剤師でも転職は余裕

「35歳だと薬剤師でも転職は難しい」と考える人も中にはいるかと思います。しかし現時点での転職は余裕です。間違いありません。

よくネットで「30代の薬剤師の転職は厳しい」と書かれていますが、それは大半が大手から中堅の調剤薬局チェーンへの転職を差してします。

しかしあなたが今から大手や中堅で働く可能性は低いと思いますので、ネット上の情報を鵜吞みにしない様にしてください。

とは言っても私の情報も本当かどうか怪しいと思いますので、それならば論より証拠で薬剤師の転職サイトを使って検索してみてください。すると確実に35歳で年収600万円以上の求人が必ず見つかります。断言してもいいです。

そもそも現時点で薬剤師の年収で600万円を提示している所は喉から手が出る程薬剤師が欲しい状態です。特にその様な職場は薬剤師のキャリアが浅い人よりも、ある程度経験がある人に来て欲しいのが本音です。それに35歳の薬剤師ならば即戦力として採用されます（仮に即戦力でなくても）。

ただその様な甘い求人状況も決して長く続くとは思えませんので、今のうちに将来を見越して転職していくことをオススメします。

この問題に関しては給料はさて置き、確かに新人薬剤師が有給を使いたがったり残業したくないと主張する事は間違いだと言えます。

今回はその理由について詳しく紹介していきます。

新人薬剤師が有給や残業なしを求めてはいけない真の理由

薬剤師に限った話しではありませんが、社会人１年目や新人の時には「理不尽な事でも受け入れろ」「苦労は買ってでもしろ」と言われます。薬剤師などの専門職に関しては「早く一人前になるために必死に勉強をしろ」ともいわれる事があるでしょう。

しかし1～2年目の新人薬剤師の中にはこう考える人もいるはずです。

「自分は残業したくない。サービス残業だし家に帰って勉強した方が有意義だ」
「有給を使う事に文句を言うのは時代錯誤もいいところ」などなど。

ただこの考えは絶対にやめた方がいいです。それを態度に出しても絶対にいけません。実際に口に出して主張するのは持ってのほかです。

どうしてダメなのか言いますと理由はただ１つ。

あなたが不平不満を言っても残念ながら改善される可能性はかなり低いためです。一方であなたが他のスタッフと対立し孤立してしまう可能性はかなり高いです。

と言うのも基本的に誰しも残業はしたくありませんし、有給は取れる時に取りたいです。

しかし薬剤師の職場の場合はそもそもそんな環境にない場合も少なくありません。

薬剤師の働く職場は常にギリギリの人数で回している職場が大半だと思います。

そんな環境において経営者が残業・有給のために薬剤師をさらに雇う事は考えられませんし、かなり非現実的な夢だと言えます。

つまり「現状を見てものを言え」と周りからヒンシュクを買ってしまうのはある意味必然であり、それを薬剤師経験の浅いあなたが「正論」と「権利」を主張しても実を結ぶ可能性は限りなく低く、それどころか自らの首を絞めるのは必然的なことでしょう。

薬剤師が有給や残業なしを求める事は悪い事ではない

繰り返しになりますが新人薬剤師が今の職場の体制を変える事はほぼ不可能です。

いくら理想論を振り回しても改善はなく、最悪の場合周りからの風当たりが強くなる事で一番大切な薬剤師としての業務に支障をきたす可能性もあります。すると最悪今後もずっと引きずるトラウマを作ってしまう事にもなりかねません。

ですから残業なし有給を取る夢はあきらめてください。

しかしだからと言って新人薬剤師でも残業なしを求めたり有給取得を求めたりする事自体は何ら悪い事ではありません。

今の時代は「本人が良ければ問題ない」とするやりがい搾取の職場がどんどん整備されていく時代になっています。医師ですから働き方改革が叫ばれている時代、どの職業においても労働基準法に則った品行方正な職場環境に変わりつつある時代です。

ですからはっきり言わせてもらうとあなたがどんな事を職場に求めようがあなたの自由であり、他人にとやかく言われる必要はありません。

一番の問題は第三者が「新人薬剤師が残業なしを求めてはいけない」「新人薬剤師に有給なんて不要」「新人薬剤師はがむしゃらに働くべき」だと周りが決めつけ、そしてそれを鵜呑みにしてしまう事が一番の問題です。

あなたもネットで薬剤師の平均残業時間や有給取得率を検索して自分の立ち位置を確認する必要はありません。もしそれで平均程度ならば我慢できますか？きっとできませんよね。

ですから今あなたが絶対にやってはいけない事は今の職場で理想とする働き方を望むという事。そして自分の理想とする職場で働く事。この２つを両立すべきだと言う事です。

平たく言えば理想とする職場にさっさと転職しましょうと言う事です。

残業なし・有給取得率の高い薬剤師の職場は存在する

あなたは非常に恵まれていると思います。と言うのも残業なしが良い、有給が欲しいという欲求はそれが決して叶わない夢ではない事を知っているためです。

おそらく同期の薬剤師や求人サイトを眺めたりすると実際に残業がほぼなかったり有給が取れる職場が存在している事が分かると思います。しかもこれが全体の1％と言う超まれな職場ならばまだあきらめがつくかもしれませんが、現実的に可能な職場も絶対に存在するからです。

つまりは現実的でない事ならば半ばあきらめもつきますが、手を伸ばせば届きうる願いのためどうしても今の現状に納得がいかないのだと思います。

そしてあなたもきっと残業は絶対に1分もしたくないわけではなく、現状に不満があるのはサービス残業が当たり前の状態になって、むしろ定時に帰る事が悪だとされる現状ではないでしょうか。

有給もフルに有給を使いたいわけではなく、友人の結婚式やたまの旅行ぐらい休みが欲しいと言った程度の話しではありませんか？

しかし今の職場ではそれが絶対に無理と分かっているため不満を募らせ葛藤しているのだと思います。

だからこそあなたに今必要な事は周りに流されず、こうあるべき薬剤師論に耳を傾けず、自分の理想とする職場で働く事以外にありません。

薬剤師が残業なし有給取得を求めるためにやるべき２つのこと

ただ周りの意見を気にするなと言っても新人薬剤師のうちは中々転職に踏み切れない場合もあると思います。頭でわかっていても行動に移す事が難しいのが転職です。

そして行動に移せない大きな理由に「不安」があります。
こんな早く転職して次の職場で嫌な顔をされないだろうか。将来また転職する時に影響してしまうのではないだろうか。色んな不安が付きまとうと思います。

だからこそ今直ぐに行動に移せない人は今から２つの事をやりましょう。

１つは期限を定める事です。

あなたは99％転職します。ですから無期限でダラダラ働いても意味がありません。「今の職場で得られるものを１つ残さず吸収して辞めてやる」と言った心構えで自分で期限を設けて辞める時期を明確に設定しましょう。その方があなたも１日１日の仕事に意味を見いだせますし身に付くスピードも絶対に格段に上がります。

もう１つは働きながら転職活動を行うという事です。

今転職に踏み込めない大きな理由は「不安」にあると言いましたが、あなたも薬剤師の仕事は探せばいくらでもある事はご存じだと思います。

しかしあなたが理想とする職場は残業がなく有給がとれ、できれば給料も良い職場になるでしょう。

するとこれらの好条件の仕事はいざ転職活動を始めたからと言って即座に見つかるものではありません。ある程度時間をかけて探す必要があります。

なにより長い目で転職活動を行う事は「比較」する事ができますので、自分が求める相場を知る事ができます。ですから転職は時間をかけて行いましょう。あなたが辞める期限を設定した日まで転職活動ができますので、仮に退職していないとしても今すぐに転職活動をスタートしましょう。十分な情報が集められると思います。

残業なしで有給が取れる薬剤師の転職先の見つけ方

では転職活動を始めるとして転職サイトを使う事は避けられませんが、どの転職サイトを使うべきかと言えば、ある程度残業や有給に関しての情報を持っている転職サイトを使う事を推奨します。

と言うのも基本的に給料と休日の情報は手に入りやすいですが、残業や有給に関してはノーマークの求人サイトも決して少なくないためです。

具体的には薬キャリは残業なし・有給休暇の取得推奨に関しても情報をもっているため、あなたが転職活動をするにはぴったりな転職サイトになります。

薬剤師転職の王道！エムスリーキャリア

ただこの際に絶対にやってはいけない事が表面上の情報だけで転職を決めないと言う事です。これは「残業ゼロ・有給取り放題・給料もそこそ。でも人間関係が崩壊している」と言った職場ならば再びあなたは転職を考える事になってしまう可能性が非常に高いためです。

ですから上辺の情報を少しでも多く収集した後はしっかり目ぼしい職場の見学を行うようにしてください。そして現場の薬剤師と実際に話をしてみてください。

ちなみに薬キャリではしっかり見学の調整も行ってくれますので、こちら側の労力はゼロです。安心して見学に行かせてもらいましょう。

今回のリフィル処方箋導入を受けて薬剤師の間でも賛否両論ありますが、比較的歓迎意見の方が多いですね。

そして同時に「病院や診療所に対して大きなダメージ」と言った印象を持っている人も多いと思いますが、リフィル処方箋が導入される最大の目的は１つ。医療費削減です。

高齢者の医療費が無料だった時代にはリフィル処方箋のリの字も議論されなかったはずですが、2022年度の診療報酬改定で医師会の反対を押し切りリフィル処方箋が解禁になるのは医療費の異常な伸びに歯止めがかからない事と現役世代の数が足りないために財源が確保できない事が理由になります。

ですから忘れられがちなんですが薬局だけリフィル処方箋が導入されても経営的に無風と言う事はまず絶対にあり得ません。

薬局経営にはマイナスのリフィル処方箋

例えば薬局の利益として調剤基本料や薬剤管理料に加えて各種加算があるわけですが、これら全てをひっくるめてA点が算定できるとして、じゃあリフィル処方箋が導入されたかと言って仮に90日分を30日×3のリフィル処方箋にした場合にA×３の算定がまるっと可能になるように設計されるとは正直考えにくいです。

どうして考えにくいかと言えばこのパターンだと医療費削減に一切関与しないためです。（薬剤師の関与で副作用を汲み取る事ができる等と言った点はさておき）まあ先の分割調剤を見れば想像が付きますよね。

むしろそれならばそのまま90日の長期処方で出してもらった方が医療費削減につながります。

つまり薬局側から見ても30日処方で毎月薬局を受診してくれる方が一番経営的にはプラスになる事は揺るがないんです。そして毎月受診がなくなる事はそのまま薬局の利益に直結します。

もちろん政策の基本として導入初期は飴をたらふく与える可能性もありますが、いずれはしごを外される事は既定路線でしょう。

そして門前薬局や敷地内薬局はこれまでは病院の近くと言う最強のアドバンテージを持っていたわけですが、リフィル処方箋が導入されるとわざわざ病院の近くの薬局に行く理由はありませんからダメージは大きそうです。

リフィル処方箋の本当の目指すところ

そもそもリフィル処方箋に対しての議論において

30日×3（リフィル）と90日処方（長期処方）は何が違うのか？

と話題に上る事がありますが、ぶっちゃけ国としてはもしこの２択であるならば90日の長期処方の方がベストに決まっています。だって一番かかるコストが安いわけですから。

ですから問題は「長期処方をリフィル処方箋で対応させる事」ではなく「現在毎月受診している人を長期処方（リフィル処方箋）にする」ことが最大の目的となります。

これにより再診料や処方箋料、あるいは無駄な検査をなくしておまけに薬局での医療費も減らしトータルで医療費を削減する事がリフィル処方箋の最大の目的です。

言ってしまえばリフィル処方箋と言う名の下の長期処方を期待しているんですね。

ですからターゲットとしては国が90日処方か120日処方かいずれをモデルケースとして定めているかは分かりませんが、仮に90日処方をモデルとするならば、これまで毎月受診していた人でもリフィル処方箋を活用して90日に1回の受診で済むように誘導する必要があります。

現実的な数字を考えるならばリフィル処方箋の黎明期は「再診料＋処方箋料＋α」分は補填できるかそれに近い設計を行いつつ、それでも医療費全体を見た時に毎月受診よりは医療費が削減できるラインを設計すると思います。

リフィル処方箋が進まない可能性も大きい

リフィル処方箋の導入は医師会の猛反対は根底にありますので、いくら導入が決まったからと言って医師会を完全に無視するとは当然考えにくいです。

もし病院やクリニック等の医療機関側が強制的にリフィル処方箋が適応されるシステムが作られると有無を言わせず経営に大打撃になりますので、おそらく医師側に大きな裁量を残した形でのスタートとなると思います。それにそもそも毎月受診をやめて長期処方にする判断をするのは医師なのでいくらでも裁量が効きます。

ですからどのタイミングかは分かりませんがリフィル処方箋の方がメリットが大きい様に、いつか取り上げることを前提とした飴を用意していくと思います。

ただこれはあくまで国が本気であるパターンの話で、現実は名ばかりリフィル処方箋の可能性はかなり高いと思います。

と言うのも予算ではリフィル処方箋で0.1％分の医療費削減と言っていますが、現時点では不確定要素が多すぎて結果的に医療費微減とするのは、いくら頭のいい官僚が弾いた計算だとしても正直現実的はないと思うんです。0.1％と言う数字も表に出る最小の数字になります。それならば分割調剤に毛が生えた程度で「何もしない」と考える方が現実的かもしれません。

リフィル処方箋の導入で薬局薬剤師はどうなるのか

まあそんな事を言っていては話が終わってしまうため、もし本当の意味でのリフィル処方箋が機能し始めたら薬局薬剤師はどうなっていくのかを考えたいと思います。

よく「リフィル処方箋の導入によって薬剤師の責任は一層重くなる」と言う意見を目にしますが、個人的には従来と表向きは大きく変わらないと思います。

と言うのも服薬指導のタイミングで副作用が疑われたり何かしらの異常が見られた際に受診勧奨を行う等の判断や指導を行うのはこれまでと何ら変わらないためです。

ただしあくまでそれは表向きの話であり「特に変わりはありませんね。また同じ薬です」と言って薬を渡すのか、はたまた薬学的な知見から異常を汲み取るのかは個人の薬剤師の裁量に大きく差が生じるところだと思います。

ある意味リフィル処方箋導入に関係なくこれまで通り、個人の薬剤師によって医療の質が問われる事になるとも思いますが、少なくとも患者さんからは「薬剤師と言う医療従事者がなぜ必要なのか」と言う観点からまた違った見られ方をする重要なターニングポイントになってくるでしょう。

という事で制度や経営の面でのリフィル処方箋について考えてきましたが、きっと目先の利益を求める薬局からは「余計な事をしてくれるな」と思っているかと思います。手間は増えても利益は減る可能性が高いですから。ただ個人的にはリフィル処方箋は大賛成です。

と言うのも「リフィル処方箋は必要。薬剤師の職能を発揮するべきだ」とまでは言うつもりはありませんが、それ以前の話で今の薬剤師は処方箋における権限が圧倒的になさすぎると思います。

例えば医師の許可がなければ残薬調整ができない、先発から先発への移行も許可が必要、軟膏5ｇ2本を10ｇ1本に替えれない、意味のない後発品のメーカー指定等々。

本来の治療「以外」の部分の処方に関する医師の権限が圧倒的過ぎて、薬剤師としての権限の乏しさは大いに問題だと思います。何も「処方権を薬剤師にも！」と言う話ではなく、こんな既存の制度で誰が得するのかと言うだけの話です。忙しい診療の合間にくだらない事で疑義照会される医師側の立場を考えても不要な制度でしょう。

ただこれらのすでに決まっていることを覆すのは非常に難しく、何かしらの抜本的な改革が必要だと思います。

ですから今回リフィル処方箋の導入によって、どう考えても異常である医師の権限から処方箋を離す事は非常に意味がある事なのではないかと考えます。

という事で何の準備期間もないままリフィル処方箋がスタートしそうで、何も確定的な事は分かっていません。

ただ唯一間違いないのは来年以降には「リフィル処方箋を受けた時に必要な薬剤師のスキル」的な本が跋扈する事は間違いないでしょう。

現在私立薬学部の数は約60校にも上りさらに増加を続けています。ここまで増えてしまうと良い大学・悪い大学があります。

大学の良し悪しを何をもって判断するかは難しい所ではありますが１つだけ確かな事は薬剤師国家試験に合格できる学生が極端に少ない大学は決して良い大学とは言えません。

そして増えすぎた薬学部ゆえの弊害として薬剤師国家試験に合格できない学生、受験すらできない学生を量産している大学も散見されます。自己責任と言えばそれまでですが、決して少なくない額を投資して結果的に薬剤師になれなければ時間とお金を無駄にするだけです。

そこでここではこれから薬学部を目指す学生にとって避けるべき薬学部、そして偏差値が55以下でも比較的推奨できる薬学部を紹介していきたいと思いますのでぜひ参考にしてみてください。

私立薬学部の6年間で薬剤師になれる割合は約6割

これまで公表されていた薬剤師国家試験合格率が全く意味がない事が2021年に明らかにされました。

その理由は厚生労働省が「６年間で薬剤師国家試験に合格したストレート合格率」を公表したためです。

実はこれまで一般的に公開されてきた合格率は言わば「みせかけの合格率」になります。

薬学部は国試に受かる以前に６年間で卒業し国家試験を受ける事が容易ではありません。進級のための試験や卒業するための卒業試験などをクリアした人しか国試を受ける事が出来ない仕組みになっています。

しかし2021年に公表された６年間で合格したストレート合格率はその名の通り、薬学部に入学して留年もせず卒業し国試も合格した「6年間でストレートで薬剤師になれた人の割合」を出したものになります。

もちろんこれは完全に厳密な人数を追ったわけではありませんが「新卒合格率100％」と謳っていた薬学部も、実は６年間で薬剤師になれたのがたった3割である等の事実が明白になってしまったんです。

第106回薬剤師国家試験について　厚労省

ちなみに私立大学では58％のストレート合格率なので６年間で薬剤師になれる人は6割程度と考えていいですが、当然偏差値の高い大学は合格率も高く、かたや偏差値50未満の大学だとストレート合格率は5割を切る大学が爆発的に増えています。

私立薬学部の人気や偏差値よりも大切なこと

ではこれから薬学部を目指す学生は何を基準に選べば良いのかについて紹介していきます。

繰り返しになりますがこれまで公表されていた薬学部の合格率は何の意味もなさないため注意してください。

薬学部を選ぶ時にストレート合格率が大切な理由

そもそもストレート合格率ですが、これがどれ程の意味があるのか紹介していきます。

まず2021年度の私立大学のストレート合格率は58％となっています。この数字を見て「高い」と思う人よりも「低い」と思う人の方が多いかと思いますが、この数字はギリギリの許容範囲になります。その理由を説明していきます。

※ここではキリがいいようにストレート合格率が60％として具体的な数字を考えていきます。

例えば薬学部に入学した学生が200人いるとします。

この時にストレート合格率が60％ならば120人が6年間で薬剤師になれた事になります。

逆に80人が何らかの理由で脱落したわけですがこれは結構現実的な数字になります。

と言うのも合格者が120人いるという事は受験した人の80％が合格したとすると150人は受験できた計算になります。

この場合、合格した人は120人しかいませんが受験できた学生は150人になります。すると受験できなかった人は6年間で50人ですから年間8人程度が脱落する計算です。

この数字は他の学部と比較すると「多すぎる数字」かもしれませんが、簡単に進級・卒業できない事が自明の理とされている薬学部ならば驚愕するような数字でなく、かなり現実的な数字だと思います。

「いやいや受験しても落ちたら意味ないよ」と思う人もいるかもしれませんが、薬学部に関して言えばこの薬剤師国家試験に受験できるとできないとでは雲泥の差が生じてしまいます。

と言うのも６年間で受験できなかった人は最低でも１年間は大学に在籍しないといけないため学費がプラス１年分です。つまりプラス200万円です。おまけに来年受験できるとは限りませんし生活費もかかります。

一方卒業の切符は手に入った人は大学の学費は不要です。もちろん予備校代はかかってしまいますが、１年間で200万円もかかる予備校はありませんから金銭面でもメリットがあります。おまけに絶対に翌年受験できます。

それに国試に落ちはしたものの受験した人の80％が合格する大学を6年間で卒業できる様な学生は１年間予備校に通えばおそらくかなりの確率で翌年国試に合格します。また本番に慣れる意味でも国試を受験する事は大きな意味があるため、薬学部においては受験できるとできないとでは金銭面、そして翌年の合格にまで影響を与える大きな問題になってくるのです。

ストレート合格率が50％を切ると一気に厳しくなる

ストレート合格率が60％と言うのは決して異常とは言えない数字と言うのはわかっていただけたかと思いますが、これが50％になってくると話は違ってきます。

ストレート合格率が50％で上の数字に当てはめて考えてみます。

これだと受験できた学生は125人。

つまり「62.5％しか国家試験の受験できない大学」となってしまいます。先ほどの75％とは違い62.5％だとかなり厳しいと言えざるを得ません。

これらを考慮するともちろん合格するのが目標ではあるのですが、受験できる切符を手に入れておくことは最低限の目標とする必要があると言えるでしょう。

選んではいけない私立薬学部の４つの条件

薬学部を選ぶ際には「自分の今の偏差値」「住んでいる地域」等の要素も影響しているため基本的に「選ぶべき大学」よりも「避けるべき薬学部」を考慮する必要があります。

ではその「避けるべき薬学部」の条件は以下の４つです。

●ストレート合格率が低い（60％以下）

まずストレート合格率が低い大学ですがこちらは上で述べた通り最低でも60％は欲しい所になりますので最低条件とします。偏差値が高くてもストレート合格率が低い大学もあるためこのような大学も避けてください。

●みせかけの合格率が高すぎる

ストレート合格率が低い大学でみせかけの合格率が高い大学は要は「見栄っ張りの大学」になります。つまり見栄（合格率）を張るためには犠牲は付き物と考える大学です。その結果、本来ならば受かっていたかもしれない学生も受験させてもらえない可能性すらある大学です。ストレート合格率とみせかけの合格率との乖離が著しい大学は特に要注意と言えるでしょう。

●定員割れを起こしている

定員割れは隠しようのない大学の通知表です。

この負のループに入ってしまいます。定員割れの大学も現在はネットで見る事ができますのでぜひ参考にしてみてください。

薬大定員割れ、5割に迫る～新設で入学増も厳しさ反映

●薬学部の学費の安さは合格率に関係ない

薬学部は年間約200万円の学費になりますので、学費が少しでも安い大学を選ぼうとする保護者の方の気持ちもよくわかります。しかし薬学部は国家試験の合格率と学費の安さは比例しません。

それに仮に10数万円学費が安かったとしても１年留年したらマイナス200万円なので即マイナスです。ですから学費は１円でも安い所を選ぶよりは6年間で薬剤師になれる大学を選ぶ必要があります。

薬学部には現在多くの大学で特待生の様な形で成績が優秀な学生は学費等が免除されるシステムがあります。しかしそれに該当する学生はほんの一握りなので大半の学生は通常の学費と考えましょう。

偏差値55以下におすすめの私立薬学部

ではこれらを踏まえた上で具体的に偏差値が55以下でも6年間で薬剤師になれる、あるいは6年間で卒業できる見込みの高い薬学部を紹介します。

中部地方なら愛知県の金城学院大学薬学部

金城学院大学
愛知県名古屋市

愛知県名古屋市には金城学院大学と名城大学の私立薬学部があり、名城大学は新卒合格率が100％に近くストレート合格率も65％となります。しかし名城大学は偏差値が少し高めで50台後半になります。ただ名城大学と金城学院大学のストレート合格率はほぼ同じなので、もし名城大学に合格する学力があるならば名城大学を受け、学力が少し及ぼないと思う人は金城学院大学を目指しましょう。ただし金城学院大学は女性しか入学できません。

九州地方なら熊本県の崇城大学薬学部

崇城大学
熊本県熊本市

九州の私立薬学部は福岡大学とその他の大学の偏差値の開きが多いため、中々選択が難しいのですが、中間層の受け皿として熊本県にある崇城大学が挙げられます。偏差値は決して高くありませんがストレート合格率は65～70％になりますので九州内での進学を考えている人にはぜひ目指したい大学になります。

近畿地方なら摂南大学か鈴鹿医療科学大学の薬学部

摂南大学
大阪府寝屋川市

大阪府をはじめ、近畿地方は薬学部が多い都市ですが偏差値と合格率のバランスがとっても良いのが摂南大学です。摂南大学はストレート合格率こそ65～70％になりますが新卒合格率との開きが少なく、６年間で薬学部を卒業して受験をすると考えるとかなり優秀な大学になります。近畿地方は選択肢が多いですが学力的に高い所が目指せないという人で６年間での卒業を考える人にはおすすめです。

鈴鹿医療科学大学
三重県鈴鹿市

鈴鹿医療科学大学は摂南大学に次いで、偏差値の割にストレート合格率が高い大学になります。今回おすすめする大学の中では最もストレート合格率は低いですが、それでもストレート合格率が60％になりますので大学の多い近畿地方ではギリギリ目指したい大学になります。

関東地方ならば国際医療福祉大学薬学部

国際医療福祉大学
栃木県大田原市

ストレート合格率を考慮すると最も偏差値が低い大学です。その分コスパが良いという事になります。場所が栃木県となりますので関東圏はもちろん、あまり選択肢のない東北地方の学生も視野に入れて良い大学だと思います。また学費が他の大学と比較して1割程安く160万円台なのも魅力の１つです。

女性で薬剤師を目指すなら安田女子大学薬学部

安田女子大学
広島県広島市

ストレート合格率が60％を超えている中で最も新卒合格率との開きが少ない大学になります。いわば「最も見栄を張らない大学」と言えるでしょう。女子大なので当然ながら男性は入学する事ができませんが、６年間で卒業を目指す人で中国地方の女子学生は選択肢にあってもいいと思います。

浪人して偏差値の高い薬学部を目指すのもアリ

現時点で偏差値が50位の人が１年間本気で努力すれば偏差値を50台後半に上げる事はそこまで難しい話ではありません。

下手にどこでも良いからと薬学部に進学してしまい、偏差値50の大学に入ると6年間で国家試験を受験できる確率はよくて5割です。基本的に１年間は留年、もしくは卒業延期を食らいます。かたや偏差値が60近くなると大学の選択肢もかなり増えストレート合格率も跳ね上がります。

浪人に抵抗がある人もいるかと思いますが、結果的に薬剤師になる事がゴールなのであれば１年間必死で勉強する事は決して回り道ではありませんので「もしこのまま進学していいのか？」と考える人は浪人をぜひおすすめします。

新型コロナウイルスワクチンの接種に薬剤師が関与する事について諸々思う事があります。

当初薬剤師がコロナワクチン接種に関与する事を聞いて思った率直な疑問が「どうして日頃から注射の扱いに慣れていない薬剤師を活用するのだろうか」と疑問です。

このツイートの通りです。

普段注射器に触りもしない薬局薬剤師がコロナワクチン接種において駆り出される意図が分かりません。病院経験があって多少なりとも知識があるなら別ですが、そうでないなら臨床検査技師や潜在看護師の方が基礎的な知識もあるためいいと思うのですが。。海外の薬局薬剤師と混同してないですか。

— 怒れる薬剤師 (@nextpharmacist) February 1, 2021

そして薬剤師はコロナ禍においては医療従事者でありながら慰労金の対象外とされ、薬の配送に割く予算も実態はほぼボランティア同然の金額である等の対応をされながら、ワクチン接種に関しては薬剤師が積極的に駆り出されるのは「正直それってどうなの？」と思ったのも率直な感想です。

もちろんこれは完全な一個人の勝手な感想であり、ワクチン接種に個々の薬剤師が関与すべきではないと主張しているわけではありません。むしろ国を挙げての大プロジェクトにおいて薬剤師が参画することに関しては素晴らしい事だと思います。少なくとも善意で参加する人に対してあれこれ言う権利もないでしょう。

ただどうしても腑に落ちないことがいくつかあります。

例えば薬剤師会としてワクチン接種における関与を公にしない一方で、日本薬剤師会が行った「都道府県薬剤師会に対するワクチン接種における協力要請」についてです。

薬剤師のワクチン接種においての関与が完全に「個」であるならば何も言う事はありません。しかしどうやら薬剤師会としての「組織」としてのワクチン関与みたいなんです。しかし現状を見る限り現場の薬剤師の善意を薬剤師会が無条件で手柄として持って行っているような印象を受ける感は否めません。

もちろんワクチン接種に関しては仕方のない事だと思う面もあります。そしておそらく多くの人も「仕方ないよね」と考えるのではないでしょうか。

と言うのも「ワクチン接種に薬剤師が関与した」となれば否応なしに大多数の人はきっとこう考えますよね。

「これを機に薬剤師によるワクチン接種に一歩近づいた」と。

もしこの下心があれば薬剤師会が現場の薬剤師の善意を勝手に利用するのはある意味仕方のない事かもしれません。しかしどうでしょう。今の薬剤師会の動きを見る限りその可能性は限りなく低いと感じています。

それを裏付ける一番の決定打が記者会見での薬剤師のワクチン関与における医師会の歓迎です。これ、本来ならば医師会は「薬剤師がワクチンに関与するなんてけしからん」と突っぱねる場面です。しかし今回医師会は薬剤師の関与を「薬の取り扱いを熟知している薬剤師の支援を得られて大変心強い」とまで言っています。こんな事、これまでの流れを考えれば到底考えられない異常事態です。

ではどうして医師会は薬剤師の関与を歓迎したのでしょうか？「猫の手も借りたい状況だから」というのはもちろんあると思います。

ただ、おそらく薬剤師会が「ワクチンの接種なんて考えていないので純粋にお手伝いさせてください」と合意した、あるいは医師会が「薬剤師にワクチン接種の利権を侵す事は絶対にさせない」と余程自信があるからだと思います。

もちろんこれは完全に個人の想像なので本当の所は分かりません。

ただどう考えてもおかしなことがあります。

それは2月16日に医師会が会員に出した通知なのですが

基本型接種施設への支援について

 基本型接種施設における業務負担が大きいため、自治体等による支援体制の構築が不可欠です。日本医師会では他職種団体にも支援のお願いを交渉中です。日本医師会 新型コロナウイルス ワクチン速報

と医師会が「他の職種団体に支援のお願いをする」と公表したものになりますが、その翌日には以下の通達がされています。

公益社団法人日本薬剤師会から、基本型接種施設等に対する各地域の薬剤師による協
力の申し出を受けました。

各自治体で検討が進められているところですが、地域の実情に応じたワクチン接種体
制の構築に向けて、地域の薬剤師会への協力要請につきましてもご配慮ください。日本医師会 新型コロナウイルス ワクチン速報

つまり翌日には逆に薬剤師会から申し出があった事になっているんです。

一方、１月の時点で薬剤師会が都道府県薬剤師会あてに行った通達がこちらになります。

すでに一部の地域においては、市町村または郡市区医師会等から薬剤師会に対して協力要請が行われている模様です。貴会におかれましては、これら手引きで求められている内容につきご了知の上、地域薬剤師会に対し、市町村や郡市区医師会等から要請があった場合には協力いただくこと。

また、現時点で要請がない場合においても、各市町村の状況を情報収集いただくとともに、関係行政や郡市区医師会に対して、予防接種の実施体制の構築に関する働きかけを行っていただくよう、至急ご周知方お願い申し上げます。新型コロナウイルス感染症に係る予防接種実施体制への協力について（お願い）

これらを見る限りでは日本薬剤師会は都道府県薬剤師会に「行政や医師会からの要請があるから協力して下さい」と身内に発信した一方で、医師会には「日本薬剤師会として協力させてください」とお願いをした構図になっています。

つまり日本薬剤師会は自分から医師会に強力しますと言っておきながら、身内の薬剤師には「国や医師会が決めた事だから手伝ってね」となるように対応しているんです。

これが今の薬剤会のズレた所であり医師会と波風を立てないがために行う愚行だと思います。

しかしながら結果として薬剤師会としてワクチン支援に参画する事が決まりました。

そして本来なら薬剤師会として今回を機に薬局でのワクチン接種を真剣に見据えるべきタイミングだと思います。不適切かもしれませんがこんな機会はめったに訪れません。

「薬剤師が個々で活躍してくれたら自然と評価される」なんて都合のいい話はワクチンに関してはほぼ不可能ですし、これまでの歴史を見れば言うまでもありません。

ただ今後このような事態が起きた時に「今薬剤師にできる事は何か」を考えたらやるべきことは決まってくると思います。

１つは剤師会が将来の薬剤師の在り方を見据え、全国の薬剤師に向けて旗を振ってこれらかの方向性を示すべきです。

色々な立場があるため、あからさまな事は言えないかもしれませんが、紙切れ一枚の地域薬剤師会からの通達だけではモチベーションは上がりませんし正直「めんどくさい」と考える会員の人もいると思います。

だからこそ「これから薬剤師もワクチン接種において重要な役割を果たす時代です」と発信しこれからの方向性を示すべきではないでしょうか。

そしてもう１つのやるべき事として実務的な事になりますが「接種以外の全ての流れの情報を蓄積する」ことではないかと考えます。

「ワクチン接種」と一口に言ってもただ打って終わりではありません。受付から始まり問診や薬歴の確認やバイタルを測る等、接種後の容態の変化における対応まで含め本気で薬剤師単独でワクチン接種を担う事があるならばこれほど有意義な実践はありません。

これらの得られた情報を共有しあって、薬剤師独自のワクチン接種におけるマニュアルを完成させれば後は「接種のみ」となります。

まあこの「接種のみ」のハードルが高いのは言うまでもありませんが、接種以外のすべてを準備しているのとそうでないでは雲泥の差だと思います。

海外では薬剤師のワクチン接種が行われており、アメリカにおいては政府から直接薬局にコロナワクチンが届けられるというニュースもありました。

だからと言って「今すぐに日本も薬剤師がワクチン接種を」と言うつもりはありませんし、薬剤師の中にもワクチン接種を行う必要はないと考える人もいるでしょう。

それに善意でワクチン接種に関わりたい人にとっては「せっかく薬剤師として役に立ちたいと思っている中で政治的な問題を絡めてくるな」と思っている人もいるかもしれません。

しかし薬剤師会として申し出た以上、今後も都合のいい医療従事者扱いをされ、そのしわ寄せは末端である現場の薬剤師が一律公平に担う事になります。

ですからワクチン関与に積極的な人もそうでない人もひっくるめて、将来を見据えて前向きに薬剤師がワクチン接種に関与すべき理由を提供するのが薬剤師会の使命であると思います。

そして組織として手を挙げた以上、現場の善意に付け込むだけでなく「なぜ今薬剤師がワクチン接種に関わる必要があるのか」を発信し、それと同時に外にもアピールすべき薬剤師会の役割はとても重要だと思います。

ただ薬剤師会が動く可能性は限りなくゼロに近いです。

過去の事例を見れば明らかで、例えば緊急避妊薬の市販化における薬剤師会の対応が記憶に新しいでしょう。あれだけ身内からの批難があっても変わらないのが今の薬剤師会の出した答えです。

という事で今のこの千載一遇のチャンスにおいて一切のアクションを起こさない薬剤師会は薬剤師のワクチン接種は考えてない事が明らかになりました。これもまた薬剤師会が出した答えなのかもしれませんが、本当にこのままでいいのでしょうか。

どうやら薬剤師の卒後研修はほぼ確定で話が進んでいるみたいです。

厚生労働省は20年10月23日、第3回薬剤師の養成および資質向上等に関する検討会を開催し、薬剤師の卒後研修と病院薬剤師業務について議論した。卒後研修について、法制化を求める意見が多数ある一方で、臨床現場へ負担や大学教育内容の見直しを求める意見も挙がった。薬剤師の卒後研修、法的位置付け求める声も

参考：薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会

薬剤師の卒後研修　在学段階から連動させた「法制化」求める声

それにしても話が急すぎて驚いています。そもそも「卒後研修」と言う概念は薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会の第１回目からポッと出た話しなのに３回目にはすでに議題として「卒後研修について」と挙げられています。そしてすでに卒後研修の法的な位置づけまで議論されている事を考えると異常としか思えません。ただこの事が異常でもなんでもなく既定路線である可能性は十分に考えられます。

そもそもなんですが薬剤師が免許取得後に研修を行って薬剤師としてのスキルを高める事に置いて議論する余地は多くあると思いますが、そんなに悪い事だとは思わない人も多いと思います。

現在薬剤師レジデントはだれでも参加可能なものではありませんし、むしろやる気のある学生がレジデントに落ちる事も考えれば非常に助かる制度です。

ただ個人的にはこの卒後研修が現実的に可能なのか甚だ疑問が残ります。

こちらはエムスリーキャリアの記事からの抜粋になりますが

新人教育ならびにレジデントのカリキュラムによる１ヶ月以上の卒後研修を実施する施設は32％の484施設だったが、教育研修が実施できていない施設は68％の1017施設で、約７割が薬剤師の研修を実施していないエムスリーキャリア

とあります。

これは「研修を行う努力を怠っている」のではなく「研修が現実的に行える環境ではない」と考えた方が正しいでしょう。

そして言い方が適正ではないかもしれませんが「薬剤師が卒後研修として高度な医療を学ぶべき」と考えられて進んでいる議論である事から卒後研修においては病院実習よりも受け入れ可能な医療機関は限られてくると思います。

これはつまり研修を行うにしても薬剤師国家試験合格者を受け入れるための受け皿が足りない可能性があります。約1万人が合格する国家試験ですが受験者数はその1.5倍くらいいるのでマッチングも大変だと思います。

COML理事長・山口構成員は「一刻も早く研修制度を法的に位置付けるべき」と主張していますが法的に位置付けてもその受け皿が整っていなければどうしようもありません。

結果的に「病院実習と同じ医療機関で研修しましょう。２年間」となったらそれこそ貴重な時間をドブに捨てる様なものです。

100歩譲ってこれからの薬剤師の事を考えて主張しているのであればまだ納得はいく人もいると思います。しかしこの卒後研修の本当の狙いは卒後研修終了後にそのまま就職する事を狙ってのことで病院薬剤師の確保の側面が強いです。

何もこれは陰謀論でも妄想でもなく検討会において「卒後研修により病院薬剤師の偏在問題も解消するのではないか」と堂々と議論されている事になります。

最低 2 年ぐらい病院勤務の実習を卒後研修として義務付けることも重要ではないか。その後の薬局等での勤務でその経験が活かせる。薬剤師が地域の病院で勤務するので、薬剤師の偏在問題も解決するのではないか　検討会第 1 回の主な意見より

隠すならまだしも議事録が残る場で発言しているのですからどうしようもありません。かたや卒後研修をやるべき理由において「今の卒後の薬剤師に何が足りないか」の議論はほとんどされていません。

では仮に卒後研修を行えば病院薬剤師の偏在の解消は現実的なのでしょうか。

これも個人的にはかなり難しいと考えます。

確かに卒後研修を行った医療機関で先輩薬剤師から「一緒に働かないか」と言われれば、そのまま卒後研修の延長戦上で仕事ができますし、一番の問題点である人間関係も把握できます。すると仮に給料が安くても心がなびく人は相当数いると思います。

ただ薬剤師の偏在の解消のための卒後研修を考えるならば卒後研修ができる様な高度な医療を提供している病院はそもそも薬学生からも人気です。給料関係なしに希望する人も多いです。

都道府県別・機能別 100床あたりの常勤換算薬剤師数

一方で本当の意味での偏在で困っているのは中小規模の大部分の病院やクリニックになります。地方にはそこそこの病床があっても薬剤師が足りていない・あるいは薬剤師がいない医療機関も少なくありません。

その状態で卒後研修を行って高度医療を行っている病院だけを優遇しても本当の意味での病院の薬剤師不足は絶対に解消される事はありません。

むしろ卒後研修を２年も行ってしまったならば、中小の給料の安い病院なんてはっきり言って選択肢から真っ先に外れます。

ちなみに薬剤師レジデントを行っている様な医療機関ではレジデントでも最低限の給料は貰えます。例えば

・東京女子医科大学病院薬剤部：月額基本給23.4万円
・国立がん研究センター：1年目24万円、2年目25万円
・千葉大学医学部附属病院薬剤部　日給 約1.2万円

賞与があり交通費支給の福利厚生がある所も多いです。

かたや薬剤師が絶対的に不足している地域でこれより高い給料を提示できない医療機関も多いと思います。つまり給与の面でも人気がある医療機関とそうでない医療機関の格差が広がるだけです。

また長期的な薬学生の質にも問題が生じると思います。ツイッターにも書きましたが薬剤師になるには６年間の学費が必要でその後に約２年間の卒後研修があるとするならば、私立大学ならば計約1200万円の学費と８年間の年月が必要になります。これは最悪のケースではなくむしろマシな方で、６年間で薬剤師になれる確率を入れるとさらに悲惨なものになります。

これらを考えるとどうでしょう。

今回の議論に参加している薬剤師側は「卒後研修を行う事で将来的に薬剤師の評価が上がる」と考えていると思いますが、仮に薬剤師の評価が上がって加算が付いたとしても薬剤師の懐事情が明るいかと言えばかなり厳しいと思います。

何より薬剤師への評価がそのまま薬剤師への給料に反映されていない事は今の経営難である病院経営を見れば火を見るよりも明らかです。

すると薬剤師が自立するまで最低８年間かかり年齢にしても20代後半。おまけに学費も莫大な費用がかかります。これが医学部ならば仮に８年かかったとしてもその後の恵まれた給料でペイできると思いますが、薬剤師はこれから先を考えて劇的に給料が増える可能性はありません。

となると普通の優秀な学生は薬学部なんて絶対に選びませんし、人気が落ちる事は必至。人気のない学部の質が向上することはないので将来的に見て薬学部・薬剤師の質は落ちてしまうと考えます。

そして卒後研修で高度な薬学的知識を学んだとしても今のポンコツなハードの面を考えればその知識をどれだけ活かしきれるか問題です。

病名も分からない上で処方意図を汲んだり検査値も不明。生産性ゼロの無駄な疑義照会。まずはこれらの整備を優先させる必要があるのではないでしょうか。

また個人的には薬学教育と免許取得後の管轄が異なるため本当に必要な事への乖離があるのも当然ですが、まずはそれを埋めるための卒後研修とセットで現状の実務実習の在り方を一から見直す必要があると思います。それらを置いていきなり卒後研修の議論を進めるのは本当に薬剤師のためになるんでしょうか。

卒後研修とは名ばかりで第2回目の病院実務実習とならない事を願います。

今回は薬剤師の残業代と働き方について考えていきたいと思います。

勤務薬剤師の場合残業代が出るからと言って本来ならば苦痛であるはずの残業を喜んで受け入れるケースもあります。確かにシンプルに年収が上がり、よそにバイトに行く手間も不要ですから一見するととても効率がいい働き方のように見えます。

しかし将来を考えた時に残業代を目当てに働く事は結果として自分の首をしめることに繋がりかねませんので、もし現在残業代をあてにしている人やこれから転職を考えて残業代を考慮している人はぜひ参考にしてみてください。

本当に必要な残業時間は徐々に減る傾向にある

例えばあなたは1日に1人で30枚の処方箋をさばく必要がある薬局に勤めているとします。

最初は慣れない処方だったので監査や服薬指導に入る前の下調べに時間がかかっていました。薬歴を書くのも遅かったので毎日１時間程度の残業をする必要がありました。残業代はおおよそ月に約5万円です。

しかしそんな職場にも慣れ薬剤の配置を覚え、気を付けるべき処方内容・疑義照会すべき処方箋の判断能力が備わり効率よく仕事ができるようになりました。薬歴も５分とかかりません。

すると１日30枚さばくのがやっとだった薬剤師も薬局が閉まる時間には大分余裕ができ、閉まるギリギリに処方箋が来ない限り定時で帰れる日も出てきました。

ただこれを「どうせ同じ時間をかけるなら急いでやる必要はない。残業代も出るし」と考え、当初と同じように時間をかけてわざと残業が発生するようにペースを調整するとしたらこれは本当に正しいのでしょうか。

確かにあなたのスキルが上がった事で調剤と監査のスピードが上がり、さらに丁寧な服薬指導が行えるようになったとしてもあなたの給料に1ミリも影響はないでしょう。むしろ残業代が減ってマイナスになるかもしれません。

薬剤師が残業代のために働いてはいけない理由

しかしあなたが正確さとスピードを更に追求し結果として1日30枚以上の処方箋をさばくスキルが身につき、また業務の効率化を実践するスキルも身に付いて、おまけに空いた時間で自己研鑽に励む事ができたとしたら残業代では得られない価値を得る事ができると思います。

あなたが今の職場で定年まで変わらない可能性は年齢にもよりますがおそらくかなり低いと思います。つまりいつかは外に出て自分の価値を評価してもらう、あるいは自分で売り込む必要が出てきます。

もし残業代が欲しいためにダラダラ仕事を行っていてはこのスキルは身につく事はありませんしあなたの成長はそこで止まってしまいます。それに本当にお金を目的とするならば自分のスキルを磨いて自分に自信をつけ、残業代が不要なくらい高い給料を提示してくれる職場に転職した方がよりあなたのためにもなるでしょう。

もしくは自己研鑽を積んでいつでも管理薬剤師の立場を任されてもいいように準備しておくのもいいと思います。きっと残業代分くらいは余裕で昇給します。

未来を考えた時に日頃から自分のスキルを高める練習をしておくことは残業代以上の価値を見出してくれます。

薬剤師がサービス残業の不満を感じた時は退職を意識したとき

ただしどう考えても残業が発生してしまうパターン、例えば定時後に当たり前に処方箋を受ける場合などは残業する気がなくても残業するしかないという人も出てくると思います。効率化と言う次元の話でない人もいることでしょう。そして残念ながら残業代が出ない職場というのも少なくありません。不満が出るのはもれなく残業代が出ないサービス残業の職場です。

ではそういった場合はどうすればいいのか。

これはあなたが自分で境界線を作る必要があります。例えば毎日30分程度の残業ならば個人的には仕方ないと考えてしまいます。ただこれが毎日1時間になると正直微妙です。

もちろんこれが全員に当てはまる感覚でないことも承知していますので数字に落とし込めてみたいと思います。

仮に毎日１時間の残業がある場合には月に20日勤務したとして20時間になります。時給2000円ならば4万円になりますから年間にすると50万円近い損失です。

ただ「出勤時間は業務開始の数十分前が当たり前」「仕事終わりに軽いお喋りをしている」といった人もいる事を考えれば、退勤時間だけを見て一概に時間をお金に換算できない場合もあると思いますし、違う職場にアルバイトに行くとしても実働以外の出勤時間等に数十分はかかってしまいます。

それに職場の人間関係が良好であったりすると多少サービス残業があっても不満を感じて退職するとはなりにくいと思います。逆に職場の人間関係が悪い状態でサービス残業があるならばたった30分でも納得いかないという人も出てくるでしょう。

ですから残業への不満というのは結局のところ退職を意識した時の要因の１つでしかありません。すでに頭の中が残業の不満でいっぱいの人はすでに残業を許容できる範囲を超えている事は間違いないでしょう。

もちろん物理的に残業をゼロにするのが不可能な職場もとても多いと思いますが、その時こそ自分にできる精一杯の努力をして効率化を極限まで高めるチャンスでもあります。もしそれでも職場環境・給料に納得がいかない場合には転職をすればいいだけです。

繰り返しになりますがこれから先薬剤師として働く上で同じ職場で働き続ける可能性は限りなく低いです。ですから自分の薬剤師としてのスキル（薬の知識だけでなく総合的な処理・判断能力など）をあげて残業に左右されない将来の自分への自己投資の意味を込めて働くことを目指しましょう。

9月1日に薬機法が改訂され調剤後のフォローの義務化が施行されました。

この法改正に至るまでに制度部会で喧々諤々の議論が行われましたが、結果としてこの法改正に至ったのはある意味厚労省の筋書き通りだったのではと思います。

そもそもこの法改正は「薬局が最低限の事しかやっていないのでどうにかしよう」と言うことが根源にあり、言ってみれば薬局全体の底上げのような意味合いが強く、議論に参加している医師会等からすれば格好のネタでした。これが「薬局は日頃からきちんと仕事をやっている。そんな議論は不要」となってしまうと意味がありませんからね。ただ結果として厚労省が最初に望んだ通りの流れになり調剤後のフォローが法律に盛り込まれました。

厚生科学審議会 (医薬品医療機器制度部会)

つまるところ厚労省は在宅と調剤後のフォローにおいて我々が想像している以上に絶対に欠かすことのできない必須事項だと考えているんだと思います。そしてこれで薬局の機能として備わることになるんですから役所としてはとりあえず仕事は果たしたという感じでしょう。今回の法改正における制度部会以前からも調剤後のフォローを打ち出していますし、結果として調剤後のフォローが法律に明記されました。

途中医師会の院内回帰への主張や調剤後のフォローに加算をつける事は許さないといった主張がありながらも、うまい事のらりくらりかわしながら（かわしきれてない所もありましたが）無事落ち着く所に落ち着いたという印象です。改めて結論が分かった上で制度部会の議事録を見てみるとまた違った見え方ができると思います。こんなことを言うのもなんですがやっぱり官僚の方々は賢いです。

では最も気になる事の１つである「調剤後のフォローの対象者の定義」ですが、まあ何ともあいまいです。

おそらくこれは薬剤師会が公表した「薬剤使用期間中の患者フォローアップの手引き」に沿った形になると思いますが「対象者は薬剤師の専門性に委ねられている」と記載されています。おそらく厚労省との擦り合わせは行われているでしょうから対象者を明確にすることなくかなり遊びをもたせた形になっています。

「薬剤使用期間中の患者フォローアップの手引き」について

そしてこれはペナルティにおいても難しい面があると思います。実際に制度部会の医師会中川さんのやりとりで以下のようなことがありました。

法律に明確化されていても、薬剤師が決められた業務、機能を果たしていないとしますね。前回、聞きましたよね。もしその場合に、その薬局が何かペナルティーを科されるのかと。それはないというお答えでした。法令上明記しても、そういうものではないと。

とまあファジーな部分であるため指導が行われることがあってもレッドカードはもちろんイエローカードもどうなんでしょう。むしろ中川さんが猛反対した「将来的な加算に組み込まれる可能性」の方が高いと考えられます。例えば地域支援体制加算の要件の１つになるなんて事は十分に考えられるのではないでしょうか。法を理由に罰することはなくとも診療報酬でメリハリをつけて薬局の尻を叩く可能性は高そうです。もちろん純粋に厳しく罰する可能性もなくもありませんけどね。

今回の法改正を受けての個人的な感想は正直このレベルに収まって良かったという印象が強いです。もちろん調剤後のフォローによりさらに業務負担が増す事は間違いありませんし、場合によっては薬局がまた批難を浴びる可能性すらあります。

ただあの制度部会で薬局がボコボコにやられて「薬局は全然仕事をやっていないのがまかり通っている」と言う雰囲気の中にあったことを考えると例えば「かかりつけの薬局は退院時カンファへの出席が義務付けられる」と言った法改正の可能性もあったことでしょう。法改正でなくても診療報酬改定で大きな打撃を受ける可能性もあります。正味「診療報酬改定で集中率が○○％以上の薬局は調剤基本料が明日から○○に減点なります」とかの方がよっぽど脅威だと思います。

そして調剤後のフォローに関して言えばその際に調剤後のフォローは電話がメインになると思いますが、個人的には分割調剤をさらに活用する事も重要だと思いますし、これが発展するとまた一歩リフィル処方箋にも繋がりますので分割調剤の裁量をもっと薬剤師に与えてほしいと考えます。

またこれ機に薬剤師会として医療機関との情報共有において声を上げることも重要だと考えます。

実際薬剤使用期間中の患者フォローアップの中にも

「初回の来局時にあってはまず患者情報等を適切・的確に取得することが最も重要となる」
「患者等から得られた情報を薬学的知見に基づき分析・評価の上、必要な対応を行う。」

とこれだけ「患者情報が必要」としながら薬剤師会が現状を知らないわけありませんよね。

制度部会で山口委員も

薬学的知見に基づく指導をしましょうと薬剤師法が改正になった前と後とで、薬局・薬剤師が手にしている資料は全く変わらないわけです。だとすれば、やはりそろそろ処方箋も病名を入れるとか、改善をしていく必要があると思っていますし、検査データを含めて、薬剤師が薬学的知見に基づく指導をするために必要な情報とは何なのかということをもう少し自ら発信していただく必要があるのではないかと思っています。

と言っていますがこの主張に大いに便乗すべきだったと思います。

日本薬剤師会は法改正を行う事で得られた患者情報を医療機関に報告する事がやりやすくなるとのことで主張していますが、薬局から医療機関への情報共有の流れだけ進めるのはどうなんでしょう。本来ならば医療機関との相互の情報共有は両輪でやる必要があると思います。そして調剤後のフォローのに関わらず処方箋上の情報だけで薬局に過度な事を求めるのは限界があることをこの法改正を武器にを主張していくべきです。

という事で決まった以上はどうしようもありませんのであとは薬局側の問題です。

もし調剤後フォローが加算の要件となった場合にかかりつけ薬剤師の様なノルマ制を課すことになったとしたらこの制度は死んだも同然なので、そこは大事にしていく必要があると思います。

またあれだけ参加した委員の主観で議論が進んでいきましたので、今後「調剤後のフォローの報告件数」における議論も当然起きてくると思います。ただそれは薬局全体ではなく個々の薬局の裁量になるので、それで再度「薬局は仕事をやっている・やっていない」の議論になることは時間の無駄になるので、その際には薬剤師会も毅然と対応してほしいと思います。

そしてそもそも最低限の仕事しかやっていないと非難されている薬局ですが、その最低限が「患者の健康被害に関する一連の調剤・服薬指導」をさしているのであれば、それ自体が最も意味がある事であることを公の場でガツンと言う姿を薬剤師は求めているのではないでしょうか。